東京株式市場で続いてきた「日経平均株価優位・TOPIX劣後」の流れが逆流している。バブル崩壊後の最高水準まで高まっていた日経平均の買われ過ぎの修正だけでなく、日本銀行の上場投資信託(ETF)買い倍増が拍車をかけている。
ブルームバーグ・データによると、日経平均株価をTOPIXで割ったNT倍率は9日に14.18倍と、少なくともバブル経済崩壊後での最高値を更新。日経平均が相対的に選好されていたが、その後は急低下し、18日は13.16倍と2018年9月以来1年半ぶりの低水準に落ち込んだ。終値はTOPIXの前日比0.2%高に対して日経平均は1.7%安と、両指数の明暗が一段と分かれた格好だ。

岡三オンライン証券の伊藤嘉洋チーフストラテジストは「日経平均は海外の短期筋中心に買い上げられ、TOPIXに比べて割高感や過熱感があった」とした上で、「海外勢が割高な日経平均を売って割安なTOPIXを買うリバランスを行っている節がある」と語る。
海外の短期筋が日本株を売買する際、流動性の高い日経平均先物を利用する傾向があり、米国株が最高値を更新する過程で日経平均や大型株が買われてNT倍率が上昇した。しかし、その米国株が一転して急落し、「海外投資家が資産の現金化を進めた」ことで日経平均に売り圧力が強まり倍率が低下したと、みずほ証券エクイティ調査部の三浦豊シニアテクニカルアナリストはみる。
岡三オンライン証の伊藤氏は、こうした動きに加えて、株安で配当利回りが魅力的になったことによる個人投資家などの幅広い銘柄への買いや、TOPIXの買い入れウエートが高い日銀のETF購入積極化方針を受けた投機的な動きで、NT倍率の低下に拍車がかかったとみる。

黒田東彦日銀総裁
Photographer: Kiyoshi Ota/Bloomberg
日銀は17日、午前のTOPIXが前日より上昇しているにもかかわらず、通常のETFを1日としては過去最大となる1204億円買い入れた。黒田東彦総裁は18日の参院財政金融委員会で、ETFは当面従来の倍ペースで買い入れを 行うと改めて述べた。みずほ証の三浦氏は、1204億円を買い入れた場合、TOPIXに約1000億円、日経平均に約150億円の資金が向かうと試算。資金流入の大きな差をきっかけに「日経平均買い・TOPIX売りのポジションのアンワインドが起きている」と語った。
ライトストリームリサーチの加藤ミオアナリストはリポートで、日銀ETF買いの影響で足元のTOPIXのパフォーマンスが想定以上に日経平均を上回っていることから、このテーマでアルファが作られる銘柄ペアを探すのが一つのトレーディング手法としてあり得ると分析。目立つ個別銘柄の収益性は高いと予想する。
(更新前の記事は6段落目の参院財政金融委員会の日付を訂正済み)
(2段落目の数字を更新、6段落目に資金流入の試算額とコメントを追記します)
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March 18, 2020 at 11:35AM
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日経平均優位が急変、割高で売り転換に-日銀ETF強化が拍車 - ブルームバーグ
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